2021.04.30

インターンシップの募集方法は?流れや選考、注意点を知ろう

インターンシップを行うと決めたものの、どうやって募集すればよいのか分からないという人事担当者もいるでしょう。

できるだけ学生が多く集まる場所やサイトなどで募集をかけることで、希望に合った人材を発掘できる可能性がより高くなります

この記事では、インターンシップの募集についての基本的な方法と流れ、注意点などを紹介します。

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1. インターンシップ募集の流れ

インターンシップとは「就業体験」のことで、日本では主に就職前の学生が一定期間企業で就業体験を行うことを指します。

インターンシップの詳細については、「インターンシップとは?その種類や企業側のメリット・デメリットなどを解説」で紹介しています。

ここではインターンシップの募集の流れを確認しましょう。
基本的に、次のような手順で進めます。

  1. インターンシップの目的を明確にする
  2. インターンシップの内容と時期を決める
  3. 関係者への周知とスケジュール調整を行う
  4. インターンシップの募集方法を決める
  5. インターンシップの選考方法を決める
  6. インターンシップを実施し、終了したら学生へのフィードバックを行う

このあと、各工程について詳しく見ていきます。

1-1. インターンシップの目的を明確にする

インターンシップの効果を上げるためには、まずその目的を明確にする必要があります。企業がインターンシップを行う目的は、主に次の3つでしょう。

優秀な人材の早期確保

インターンシップを行う時期について決まりはないため、選考解禁よりも早い段階で学生と接触できます。競合より早めに学生の傾向を知ったり優秀な学生を見極めたりする目的で、インターンシップを検討する企業も多いでしょう。

ミスマッチの防止

現場を体験することで、学生は業界や企業の実態を知ることができますし、企業側は学生の適性を確認することができます。ミスマッチによる早期退職を減らす目的でインターンシップを実施するケースも多いでしょう。

ミスマッチや早期離職についての詳細は、「採用のミスマッチとは?ミスマッチが起こる原因と対策を知ろう」「早期離職を減らすには?知っておきたい離職の理由と対策」をご覧ください。

自社のアピール

業務や実態を知ってもらうことで、資料やCMなどとは異なるやり方で自社をアピールできます。特にBtoB企業のような一般消費者に認知度の高くない企業にとっては、広報活動やブランディングを目的にインターンシップを行うことは有効です。

インターンシップの目的を明確にすることで、インターンシップの実施時期や内容、ターゲット(対象とする学生)を適切に定めることができるようになります。
インターンシップの目的の明確化は、このあとの流れのベースになる重要な工程です。

1-2. インターンシップの内容と時期を決める

インターンシップの目的に応じて内容と時期を決めます。主に次のようなものになるでしょう。

説明会、ワークショップ、セミナーなど

学生との早期接触を大きな目的とし、1日~数日という短い期間で行うものです。インターンシップという呼び方をしないものも多く、学生からは企業研究や業界研究のために利用されます。平日は大学の授業で出られない学生もいるため、土日に実施するのがおすすめです。

業務体験

数日から1週間程度と比較的短期で行われるケースが多いですが、実際の業務に近いものを体験してもらうインターンシップです。企業側からすると、自社のアピールになります。学生が参加しやすいよう、夏休みや冬休みなどに実施する企業も多いようです。

新人教育や即戦力育成

業務に必要なスキルの習得や経験をしてもらい、入社前研修的な意味合いのインターンシップです。通常中期から長期のインターンシップとなります。長期にわたるケースが多いため、開催時期は通年になることが多いようです。

1-3. 関係者への周知とスケジュール調整を行う

インターンシップの時期や内容が決まったら、各部署のスケジュールを調整して受け入れ体制を整えます。短期なら、人事やイベント担当者、担当役員などのスケジュールを押さえる程度で問題ないかもしれませんが、中期から長期になると、受け入れる部署の管理職や担当者との細かな打ち合わせや調整が必要です。

インターンシップを受け入れる部署では負担が増すことになります。インターンシップの目的や重要性を説明して納得をしてもらうことが大切です。

1-4. インターンシップの募集方法を決める

続いて募集方法を決めます。例えば次のような方法があります。

自社のWebサイトやSNS

自社のWebサイトや公式のSNSアカウントであれば、無料で何回でも利用でき、詳しい情報を載せることが可能です。
ただし、もともと自社に興味のある学生を集めることはできますが、潜在的なターゲットには届きにくいのがマイナス点です。知名度の高い企業以外は、ほかの方法も併用するのがいいでしょう。

大学のキャリアセンター(就職課)

無料もしくはごく低額で利用でき、一度に多くの学生に告知できます。採用したい大学や学部、専攻を絞ることも可能です。
ただし、大学によっては告知や募集を断られることもあります。

サイトやアプリ

インターンシップ専門の求人サイトやアプリを利用する方法もあります。情報の掲載やインターンシップの仲介などに数万~数十万円のコストがかかりますが、自社に興味がない潜在層も含めて、ほかの方法よりも応募数が見込めます。

1-5. インターンシップの選考方法を決める

応募学生が受け入れられる人数よりも多くなってしまった場合は、選考しなければいけません。あらかじめ選考方法と選考基準を決めておきましょう。例えば、次のような審査を行います。

書類審査

通常の就職活動におけるエントリーシートのような書類に記載してもらい、その内容で判断します。

オンラインテスト

Web経由で能力テストや性格テストを行い、その結果を参考に審査します。

グループディスカッション

対面もしくはオンラインで、応募者にディスカッションを行ってもらいます。コミュニケーション能力や協調性などを判断することができます。

面接

対面もしくはオンラインで面接し、その際の対応で判断します。

1-6. インターンシップを実施し、終了したら学生へのフィードバックを行う

インターンシップが終了したら、実際に自社で働くようになった場合に生かせるよう、良かった点、改善すべき点など、評価をフィードバックします。

2. インターンシップを募集するときの注意点

インターンシップを導入するリスクもあります。あらかじめ起こり得るリスクを想定し、どう対応するのかを決めておきましょう。

2-1. 損害時の対応

インターンシップ中に、学生の行動により企業に何らかの損害が発生することがあります。例えば業務中の事故や機器の破損、個人情報漏えいなどです。その結果、学生側に賠償責任が生じたり、第三者への対応が必要になったりする場合があります。

2-2. 学生のけがへの対応

インターンシップ中に学生がけがをすることもあります。その場合は補償が必要です。

2-3. 保険への加入

長期インターンシップでは、雇用契約を結んで労災保険などに加入する必要があり、学生のけがについては、そちらで対応可能です。

しかし短期インターンシップでは、雇用契約は結ばないケースが一般的です。その部分をカバーするため、学生教育研究災害傷害保険や一般の傷害保険、民間の学生用インターンシップ保険などの利用を検討するといいでしょう。

3. インターンシップを成功させるポイント

インターンシップを成功させるポイントを紹介します。

3-1. 学生の興味を引く内容を考える

ターゲットの興味やニーズを想定し、インターンシップの内容に取り入れます。ターゲットを絞り込むほど、より具体的で、学生にとって魅力的なインターンシッププログラムとなるでしょう。

3-2. 告知方法を使い分ける

少しでも多くの学生にアプローチするため、インターンシップの告知方法は複数利用するのが理想的です。すでに紹介した方法だけでなく、合同会社説明会でインターンシップの案内を出す、普段から採用関連の発言をSNSで行うなど、さまざまな方法で告知しましょう。複数の告知方法を駆使することで、異なる層の学生にアプローチすることも可能です。

3-3. 社員とのコミュニケーションを増やす

学生に社風を感じとってもらうには、社員とのコミュニケーションを増やすことが効果的です。

3-4. 学生に対する期待値と評価を伝える

インターンシップの前後に、それぞれの学生に対する評価やコメントを行うことも効果的です。個別に具体的なコメントを行うことで、その学生に対する企業の熱意を伝えられます。学生が自社で働くイメージを具体的に固めることにもつながるでしょう。

4. インターンシップの募集方法はターゲットによって使い分ける

インターンを募集する際は、どのような学生を集めたいかを明確にすることがまずは重要になります。ターゲット層が明確になれば、その層に届きやすい募集方法を検討することができます。

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