更新:2023.05.10|公開:2023.03.11
状況別の自己PR👉書き方のポイント
どんな状況でエントリーするのかによっても、自己PRをするべきポイントが変わってきます。
それぞれのケースにあった注意点やアピール点を抑えておきましょう。
📒自己PRのすべてを知りたい❗
目次
1. 新卒の場合
新卒の場合、志望動機は他の学生と内容がかぶることも多くあります。
他の応募者と差別化を図る意味でも、オリジナリティあふれる自己PRを作成することが大切です。
学生時代に特別なことをしていなかったり、資格や表彰の経験がなかったりすると、エピソードがないのではと不安になるかもしれません。
しかし、自己分析や他己分析から見えてきた自分らしさを盛り込んでいけば大丈夫です。
なるべくありふれた内容ではなく、採用担当者の興味を引く内容になるよう心がけましょう。
2. 第二新卒の場合
第二新卒とは、一般的に卒業後就職してから1年未満〜3年までで転職を希望している25歳前後の人を指します。
新人研修などを経て社会人としての常識やビジネスマナーを備えた即戦力人材として、第二新卒を歓迎する企業は多くあります。
自己PRでは、前職との応募理由の相違点を明確にして、「こんなことを実現したい」などより具体的にアピールして、企業側が抱きやすい「すぐに辞めてしまうのでは」といった不安をなるべく払拭しましょう。
また、短い社会人経験ではありますが、仕事を通して得た強みや、仕事でのこだわりなども盛り込んでいきましょう。
キャリア採用とは異なる第二新卒者ならではの、「さわやかさ」や「積極性」もポイントです。
3. 異なる分野の業種・職種に応募する場合
最も重要になるのが、「なぜ、未経験の業種・職種に挑戦したいのか?」その志望動機です。
経験や技術がなくても、確固たる思いや姿勢があれば、企業側も前向きな検討をしてくれるはずです。
自己PRでは、そうした自らの思いを伝えていきましょう。
また、同時に転職先でも活かせる「自分のスキル」を盛り込むことも必要です。
これまでの経験やスキルを棚卸しすることで、共通点をみつけていきましょう。
もちろん、業務以外に取り組んできたことなども、アピールポイントとなります。
入社後は、短期間で戦力として活躍するために新しい業務を貪欲に覚えていくことが求められます。
4. 経験職種が一貫していない場合
キャリア人材で経験職が一貫していないと採用担当者は、「長く続かないのでは?」「スキルや経験が不足しているのでは」などの懸念を抱きがちです。
しかし、経験職種が一貫していないことは、決してマイナスなポイントではありません。
多様な職種を経験したからこそ得られた経験などをアピールしましょう。
また、これまでの職業や職種で共通する仕事のスタンスなどもあれば書き添えておくと良いでしょう。
前職で実務経験として取得している資格などもあれば、記入しておきましょう。
5. 転職経験が多い場合
転職経験の多さは、キャリア採用に関しては、それほど不利になることはありません。
しかし、短期的な転職が多い場合などは、ストレスの耐性などを懸念されることもあります。
経験年数が浅い=スキルや経験の浅さをイメージさせてしまうので、逆にスキルや経験の幅広さをポイントにしたアピールをすると強みに変えられるでしょう。
転職回数が多くても、契約満了によるものや先方都合による場合であれば、マイナス評価につながりません。
可能な範囲で転職理由をポジティブに記載しておくと良いでしょう。
もちろん、自分の読みの甘さで転職となったケースなどに関しては、その反省点なども示しておきましょう。
6. 職種への転職の場合
経験職から同職種へ転職する場合、即戦力として期待され、企業からはとても歓迎されやすいケースです。
しかし、転職理由を伝える際、経験だけを軸にするのは避けましょう。
もちろん、前の会社の批判などは禁物です。
自社でも同様の問題が起きてしまうのではと、懸念を抱かれてしまう可能性もあります。
敢えて転職を選ぶだけの動機が求められます。
「前職でできなかったこんなことを実現したい」など、具体的な転職理由を説明しましょう。
短期戦力になる人材として「自社にほしい」と思わせるような熱いポテンシャルのある自己PRをしましょう。
7. 再就職までブランクがある場合
職歴にブランクがある場合、やはりある程度のマイナスな印象を与えてしまいかねません。
ブランクの間に学んだことや経験したことがある場合は、積極的にそれをアピールしていきましょう。
また、単に採用されなかっただけでなく、自分の希望にマッチングする企業と出会えなかったなど、具体的な理由も明記しておきましょう。
8. 進学でキャリアを中断した場合
会社を辞めてなぜ進学を選んだのか。
その明確な理由を前向きに説明することが大切です。
曖昧な内容であると、前職から逃避して進学したようなイメージも与えかねません。
もしも、大学院などへ進学したのであれば、どんな勉強をして、どんなスキルを得たのかなどを打ち出すことも強みになるでしょう。
9. 外資系企業へ転職する場合
外資系企業では、場合によっては海外での勤務などもあるため、語学力をはじめとするスキルが重視されます。
その企業の求める経験やスキルをもっている場合は、強くアピールしていきましょう。
また、日本語の職務経歴書に加え、英文での職務経歴書(レジュメ)の提出を求められるケースもあります。
その際は、最後にサイン(署名)を自筆することを忘れないように。
希望の職種や職務だけでなく、ポジションなどの希望を具体的に明記することも必要ですし、これまで行ってきた社会活動などもアピールポイントになります。
10. フリーターから正社員を目指す場合
重要なのは、雇用の形態ではなく、その仕事で何を学んだかということです。
フリーターだから自己PRすることがないという気持ちをもつのではなく、フリーターだからこそ思った「こんな働き方をしたい」を志望動機にしっかり盛り込みましょう。
また、アルバイト経験の中でも自分の経験したこと、例えば「店舗の売上低迷の課題を分析した」「新サービスの提案をした」「バイトリーダーとしてスタッフ教育を任された」など、企業の求めるスキルにマッチしそうな経験をアピールしていきましょう。
11. 派遣社員から正社員を目指す場合
派遣社員と正社員の働き方の大きな違いは、「主体性(裁量)」の部分です。
そもそも派遣での働き方は、正社員から発注される業務を、しっかり果たすことが大きなミッションです。
一方で正社員は、主体性をもった働き方が必要とされています。
なので、派遣社員から正社員へ転職しようとする場合、安定した雇用だけを志望動機にしていると、なかなか採用へは結びつかないかもしれません。
「実績をあげたい」「貢献したい」といった会社への貢献や熱意を意識したアピールを心がけましょう。
12. 管理職経験をアピールしたい場合
管理職の経験を元に自己PRする場合、どんな実績やスキルをアピールすべきか迷ってしまうこともあるかもしれません。
基本は、転職を希望する企業の求めるスキルや人材に合わせることが大切ですが、管理能力を示すエピソードとしては、「部下の人数」や「プロジェクトの企業貢献度」などを具体的な数値でアピールしましょう。
管理職の大きな役割のひとつが、部下によりよいパフォーマンスを発揮させることです。
コミュニケーション力を発揮して部下を指導した事例や、部下に成果を出させた経験などを具体的にアピールしていきましょう。
13. 中高年で管理職経験がない場合
30代後半の転職時では、管理職経験も重視される傾向があります。
しかし、プレイヤーに徹して管理職の経験がない方もいらっしゃるはずです。
そうしたケースでは、プレイヤーとして磨いてきたスキルを中心に自己PRをつくっていきましょう。
また、役職にこそついていなくても、若手の教育やOJTなどの経験があれば、そうした指導経験から得たものもアピールしていきましょう。
経験がない分野も吸収していきたいなど、柔軟な姿勢を見せることも大切です。
14. リストラ・倒産による転職の場合
リストラ・倒産が原因による転職の場合、全体的に消極的なアピールにならないように注意することが必要です。
「仕方なく応募した」というニュアンスにならないように、随所にポジティブでプラスな思考をなじませましょう。
「会社都合により退職」「業績不振により退職」などと書くと不利になるのではと思うかもしれませんが、退職理由を曖昧なままにしてしまうより簡潔に伝えておくほうが良いでしょう。
特に、リストラといっても個人に問題があるケースは稀ですし、大手の企業でも今やリストラは当たり前。
自分を責める必要はありません。将来へ向けたプラス思考のキャリアとビジョンをアピールしていきましょう。
15. 自己都合で退職した場合
自己都合で退職を選択した場合、その理由をきちんと説明して企業選考に臨むことが大切です。
体調不良だったり、家庭の事情だったり、退職した理由を簡潔に記載しておくと採用担当者も不安に思わずにすみます。
体調不良の場合は、現在の健康状態や、どんな健康管理で回復したかなども軽く触れておきましょう。
また、復職に向けて行ってきたことや、自己啓発などに触れておくと前向きな印象が伝わります。
採用担当者は、退職理由が転職後に支障をきたさないかという点は心配になると思うので、既にクリアになっていることはしっかり伝えましょう。
16. 専門的なスキルを保有している場合
エンジニアや技術者、財務、法務、クリエイティブなど代えの利かない知識と経験は、就活でも大きなウリとなります。
よりスキルを具体的にするためにも、「経験年数」や「どんな規模のプロジェクトを担当しているのか」「資格の有無」などをアピールしていきましょう。
仕事の難易度を明確にするために、「任された業務の範囲」や「取引先の社名など」を添えるのも有効です。
しかし、採用担当者がその分野に精通しているとは限らないので、専門用語などは使わずに簡潔かつイメージしやすい内容にしましょう。
17. 多岐に渡る業務経験がある場合
さまざまな業務を経験している場合、気をつけたいのが自己PRの内容がやってきた仕事の羅列にならないようにすることです。
このときになぜこんな仕事をしていたのか、そこでどういうことを考えたかなどを振り返ってみると、自分の行動理由が見えてくると思います。
自己PRでは、そうした部分を主軸にしてアピールすると効果的です。
業務面に一貫性がない部分もデメリットとは捉えずに、取り組んできた姿勢などをアピールしていきましょう。